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無料で多くの本を読む方法!公立電子図書館のサービス形態と利用上のポイント

その他

こんにちは、blueです。

無料で多くの書籍を読みたいです

方法を教えてください

以上のような、無料で多くの書籍を読むための質問にお答えします。

✓この記事の内容

  • 公立電子図書館のサービス形態
  • 公立電子図書館の代表的なサービス業者4つ
  • 利用の際に把握すべきこと3つ

まず、結論から言うと公立の電子図書館を利用することで無料で読むことが可能です。
また複数の図書館を掛け持ちすることにで多くの本を読むことができます。

なぜなら公立図書館は通常の図書館と同様無料で読めるシステムを持っているからです。
また図書館ごとにサービス形態が異なるので、図書館を変えることで色々な本を読むことができます。

このように公立電子図書館を利用することで無料で、多くの書籍を読むことができます。

この記事を読むことで「目に見えない大きな書斎を持つことができる」のでぜひ読んでいただければと思います。

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電子図書館とは

電子図書館とは、書籍、雑誌、新聞、学術論文などの出版物をデジタル形式で収集、保存、提供する図書館のことです。
一般的に、電子図書館はインターネット上でアクセス可能であり、電子書籍リーダーやスマートフォンなどのデバイスを使用して、利用者はいつでもどこでも電子書籍を閲覧できます。

電子図書館にはさまざまな形態があります。また運営は主に民間業者が行っており、事業者ごとの特徴も異なります。

次からは電子図書館のサービス形態について説明します。

電子図書館のサービス形態

電子図書館には以下の様なサービス形態があります。

  1. 公的機関向け
  2. 企業向け
  3. 個人向け

それぞれについて説明します。

公的機関向け

学校や公共図書館が学生や市民に資料をデジタル化して提供するものです。
学生や市民は登録している図書館にログインして、電子書籍やオンラインマガジンなどを利用することができます。
学校や市に在籍している必要はありますが無料で使用することができます。

企業向け

企業が社員に業務に必要な書籍や文献をデジタル化して提供するものです。
企業は、社員が必要とする情報にアクセスできるようにし、業務効率を向上させることができます。

費用は企業が持つため無料ですが、企業の社員しか使えませんし、ある程度大企業でないと持っていないという問題があります。

個人向け

一般消費者向けに提供するサービスです。
利用者は登録しているサービスにログインして、電子書籍やオンラインマガジンなどを利用することができます。
ただサービスは有料であることが多くで、定額制などにより。毎月一定金額を支払う必要があります

このように電子図書館は様々な形態を持っています。
今回は無料で利用できる公共図書館向け電子図書館について説明します。

代表的な公立図書館向けサービス業者

公共図書館の多くは、民間の電子図書館サービスを利用して書籍の貸出しを行っています。
代表的な業者を以下に上げます。

TRC-DL

株式会社図書館流通センターが提供するサービスです。
本だけではなく、動画や音声なども提供しているのが特徴で、無期限で使用することができます。

OverDrive

株式会社OverDriveJapanが提供するサービスです。本社はアメリカです。
アメリカでの導入率が非常に高く、公共図書館における導入率は90%以上となっています。
国内では講談社をはじめとした出版社作品や海外作品を多く提供しています。
導入機関も英語コンテンツを活用する学校、図書館が多いようです。

LibrariE &TRC-DL

株式会社図書館流通センター日本電子図書館サービス(JDLS)が提供するサービスです。
JDLSは角川、講談社、紀伊国屋、大日本印刷、図書館流通センターの5社の出資により構成されています。
ニーズの多い電子書籍やオンラインマガジンなどを提供しており、クラウド型電子図書館サービスとしては国内実績でNo1となっています。
様々なコンテンツを保有するTRC-DLに加え、読み物系が充実しているLibrariEのコンテンツもあり、幅広いニーズにこたえています。

KinoDen

KinoDenは紀伊国屋書店が提供する電子図書館サービスです。

2023年1月現在、搭載タイトルは7万点以上、導入期間は国内外で450機関をこえています。
読みやすいビューアー、全文検索などがあり、オーディオブックなどの販売も開始しています。

ビジネス書や学術書に関する書籍が多くあるのが特徴です。

以上のように多くのサービス業者が存在します。

サービスを提供している公立図書館

ではどの図書館がどの事業者のサービスを使用しているのかどう調べればよいでしょうか?

これは以下のサイトで確認することができます。
電子図書館(電子書籍貸出サービス)実施図書館 電流協 (aebs.or.jp)

2023年1月1日現在の電子書籍貸し出しサービス実施図書館の状況は以下になります。https://aebs.or.jp/pdf/Electronic_Library_Service_Implementation_Library_20230101.pdf

2023年1月1日現在、全国461自治体、電子図書館の数は369館となっています。

各都道府県にある公立電子図書館とサービスがまとめられており、身近にある電子図書館サービスをすぐに把握することができます。

利用の際に把握すべきこと

ここからは利用する際に把握すべきことについて説明します。

自分が利用できる図書館を把握する

原則として、どの図書館でもその市町村に住民票がある人は、公立電子図書館を利用することができます。
また、通学や通勤している場合でも、その市町村で公立電子図書館を利用できることがあります。

更に、都道府県民としては、都道府県の公立図書館を利用することができます。

ただし、現地で登録が必要な場合が多いです。複数の図書館を利用できるため、登録をお勧めします。

各図書館が提携しているサービス業者を把握する

公立電子図書館はそれぞれ個別にサービス事業者と提携しています
その為隣の市の電子図書館サービスでも中身が全く異なることがあります

例えば、LibrariEの場合は一般書籍中心ですが、KinoDenはビジネス書籍中心であるなど、提供している書籍の分野も異なります。

利用する際はまずサービス事業者を確認することがお勧めです。

冊子数を確認する

同じサービスを使っている場合でも図書館によって書籍数が異なります
理由は購入型の図書館が多いためです。

サービス提携の方法としては定額制と購入制がありますが、前者の方が高額となります。その為各図書館は一般的に都度購入する形をとっていることが多いようです。

冊子数は毎年各図書館で公表されていますが、まとまった情報はないためその都度問い合わせる必要があります
ただ以下の方法で検索することできます(KinoDenの例)

1 何も入力しない状態で「検索」をクリックする

2 出てきた書籍数を確認する

このように検索窓に何も入れないで検索することで書籍数を確認することができます。

まとめ

公立電子図書館を利用することで無料で書籍を読むことが可能です。また複数の図書館を掛け持ちすることでより多くの本を読むことができます

利用方法としては自分の利用できる図書館を把握する提携しているサービス事業者を把握する冊子数を確認する事で色々なジャンルの本を読むことができるようになります。

公共機関のサービスを利用しない手はありません。ぜひ利用してみてください。

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